所得と健康は密接なつながりがあります。 高所得者と言われる方は、長い目で見れば、健康維持のための投資が、生涯資産の最大化につながる合理的な考え方だと知っており、「健康投資」を重視する傾向にあります。 近年の、世帯ごとの経済状況の違いが健康格差を生んでいるという指摘があります。 2014年　厚生労働省発表「社会経済的要因と健康・食生活」では、 世帯収入が低い世帯では、世帯収入が高い世帯と比較して「習慣的な朝食欠食割合」や「運動習慣の人の割合」が高いことがわかりました。 2017年　大和総研発表「人々の所得や雇用から見る健康格差」によると、 世帯収入200万円未満世帯では、世帯年収600万以上の世帯と比べて、男女とも肥満度と健康診断の未受診率が高いという結果も報告されています。

このように、所得と健康には密接な関係があり、生活習慣の違いや健康診断の受診率という要因によって、健康格差が生じているのです。

また2019年　公益社団法人全日本病院協会発表「1入院あたりの平均医療費（重症度別）」によると、
万が一がんや心筋梗塞、脳梗塞、脳出血といった病気を発症した場合、1入院あたりの自己負担額は20〜60万円以上にのぼるそうです。

あくまで目安であり、病気の重症度や状況によってさらに費用が掛かる場合も考えられます。
さらに持病として長く病気と付き合っていく事になったら、継続的に医療費の負担が発生します。

多くの場合、病気の発症は予想外のトラブルであり、家計に大きな負担としてのしかかります。
また、一時的でも仕事ができない状態になれば尚更でしょう。

		このように、健康が損なわれますとライフプランそのものの見直しを迫られるケースで出てきます。 資産をどこに投資するかと考える時、資産形成とは、豊かで不安のない将来、人生設計の上に成り立つもの。 健康投資の価値を正しく理解し、病気になる前に健康投資をしておく事が大切な事に、若いうちから気付いてほしい、そう願っています。

人生100年時代、その中で健康＝笑顔のツールとして弊社のMUZOをお役立て頂けたら幸です。